設問1
●理学療法士及び作業療法士法に欠格事由として記載されていないのはどれか。
罰金以上の刑に処せられた者
業務を適正に行えない者
業務に関する不正行為を行った者
麻薬、大麻、あへんの中毒者
免許証を紛失した者
設問2
●理学療法士及び作業療法士法で誤っているのはどれか。
外国籍の者も免許を取得できる。
免許を紛失した場合再交付を申請できる。
守秘義務は退職後も継続する。
昭和40年に制定された。
都道府県知事は免許を取り消すことができる。
設問3
●誤っているのはどれか。
理学療法士及び作業療法士法は昭和40年に制定された。
素行が著しく不良である場合は免許を与えないことがある。
理学療法士の国家試験は厚生大臣が行う。
業務上知り得た秘密は理学療法士でなくなった後も他に漏らしてはならない。
都道府県知事は理学療法士免許を取り消すことができる。
設問4
●理学療法士及び作業療法士法に規定されているのはどれか。2つ選べ。
業務上知り得た秘密を守る義務がある。
理学療法士が作業療法士の受験資格を得るには1年の教育が必要である。
業務以外の違法行為で免許が取り消されることはない。
国家試験の合格発表時から理学療法業務が可能である。
理学療法士でない者が機能療法士と名乗ることはできない。
設問5
業務に関する犯罪を犯したときは免許取り消しもある。
麻薬中毒者には免許を与えないことがある。
国家試験に合格した日から業務を行うことができる。
外国籍の者も免許取得は可能である。
法が制定されたのは昭和40年である。
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